男性の平均手取り——年齢別・業種別の収入と男女差の実態

男性の平均年収は約530万円。手取りにすると約420万円、月額約35万円です。女性平均（年収約310万円・手取り約255万円）と比べると年間手取りで約165万円の差があります。令和7年（2025年）の最新データに基づき、男性の年齢別・業種別の手取りを詳しく解説します。

男性の平均手取り額

月額約35万円（年額約420万円）

平均年収約530万円 | 控除率約21% | 20〜50代で月18〜50万円の幅

男性の年齢別・手取り一覧

男性の年齢別・平均月収と手取り
年齢層	平均月収	手取り月額	年収目安
20〜24歳	約24万円	約19.5万円	約330万円
25〜29歳	約30万円	約24.0万円	約410万円
30〜34歳	約36万円	約28.5万円	約490万円
35〜39歳	約42万円	約32.5万円	約570万円
40〜44歳	約48万円	約36.5万円	約650万円
45〜49歳	約53万円	約40.0万円	約720万円
50〜54歳	約55万円	約41.5万円	約750万円

男性の平均年収は約530万円で、手取りは年間約420万円（月額約35万円）です。国税庁の統計では男性の平均年収は女性の約1.7倍ですが、その差の主因は管理職比率・勤続年数・正社員比率の違いで、同一労働での賃金格差は縮小傾向にあります。

平均値は高所得者に引っ張られるため、中央値（約400万円前後）の方が実感に近いと言われます。男性の手取りを年齢別に見ると、20代後半で月約24万円、30代後半で約32.5万円、40代後半で約40万円と上昇し、50代前半でピークを迎えます。

男性の手取りは50〜54歳でピーク（月約41.5万円）を迎えた後、55歳以降は役職定年や定年後の再雇用により減少に転じるケースが多いです。再雇用で給与が現役の約6割になる企業もあり、老後資金の準備は現役時代に計画的に進める必要があります。

男性が備えるべき3つの資金

男性の平均寿命は約81歳で、65歳定年から約16年間の老後があります。公的年金だけでは現役時代の手取りの6割程度しか賄えないため、積立投資による自助努力が不可欠です。

男性の手取りを左右する要因として、社会保険の「年収の壁」と「40歳の壁」が挙げられます。年収が1,000万円を超えると配偶者控除が消失し、年収1,200万円を超えると給与所得控除が頭打ちになります。また40歳になると介護保険料が加算され、手取りが月3,000〜5,000円減少します。

男性は女性より高い年収に到達するため、これらの「壁」を意識する機会も多いのが特徴です。年収が上がるほど手取り率が下がる構造を理解し、節税（iDeCo・ふるさと納税）と資産運用で補うことが、高収入世代の手取り最大化の基本になります。

男性の手取りが女性より高い理由は？

管理職比率の高さ（男性約87%）、勤続年数の長さ（男性13.6年vs女性9.8年）、正社員比率の高さが主因です。同一労働での賃金格差は縮小傾向にあります。

男性の手取りが最も高い年齢は？

50〜54歳でピークを迎え、月額約41.5万円です。55歳以降は役職定年や再雇用により手取りが減少に転じるケースが多いです。