手取り早見表——年収100万円から2,000万円まで令和7年版完全ガイド
「年収〇〇万円の手取りはいくら?」——給与明細を見るたびに気になるこの疑問に、一発で答えを出すのがこの早見表です。令和7年(2025年)税制(基礎控除68万円への拡充など)および最新の社会保険料率(令和7年度)に完全対応。年収100万円から2,000万円まで、年間手取り額と月額手取り、控除率を一覧で確認できます。
中間層の手取り目安(年収500万円の場合)
手取り約393万円
月額約32.8万円 | 控除率21.4% | 社会保険料+税金で約107万円控除
年収別・手取り早見表(令和7年税制対応)
以下の表は、社会保険料(健康保険+厚生年金+雇用保険)、所得税、住民税を全て含めた手取り額の一覧です。扶養家族なし・40歳未満の単身者をモデルに試算しています。
| 年収(万円) | 社会保険料(年間) | 所得税(年間) | 住民税(年間) | 手取り年額 | 手取り月額 | 控除率 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 100 | 約15.0万 | 約0.7万 | 約2.0万 | 約82.3万 | 約6.9万 | 17.7% |
| 150 | 約22.0万 | 約1.5万 | 約4.0万 | 約122.5万 | 約10.2万 | 18.3% |
| 200 | 約29.5万 | 約2.0万 | 約6.5万 | 約162.0万 | 約13.5万 | 19.0% |
| 250 | 約37.0万 | 約2.5万 | 約9.0万 | 約201.5万 | 約16.8万 | 19.4% |
| 300 | 約44.5万 | 約3.0万 | 約11.5万 | 約241.0万 | 約20.1万 | 19.7% |
| 350 | 約52.0万 | 約5.5万 | 約14.0万 | 約278.5万 | 約23.2万 | 20.4% |
| 400 | 約59.0万 | 約7.0万 | 約17.0万 | 約317.0万 | 約26.4万 | 20.8% |
| 450 | 約66.5万 | 約9.0万 | 約20.0万 | 約354.5万 | 約29.5万 | 21.2% |
| 500 | 約73.8万 | 約11.7万 | 約22.5万 | 約392.0万 | 約32.7万 | 21.6% |
| 550 | 約81.0万 | 約16.0万 | 約25.5万 | 約427.5万 | 約35.6万 | 22.3% |
| 600 | 約88.5万 | 約20.5万 | 約29.0万 | 約462.0万 | 約38.5万 | 23.0% |
| 700 | 約103.5万 | 約30.0万 | 約36.0万 | 約530.5万 | 約44.2万 | 24.2% |
| 800 | 約118.0万 | 約42.0万 | 約44.0万 | 約596.0万 | 約49.7万 | 25.5% |
| 900 | 約131.0万 | 約56.0万 | 約52.0万 | 約661.0万 | 約55.1万 | 26.6% |
| 1,000 | 約144.0万 | 約70.0万 | 約60.0万 | 約726.0万 | 約60.5万 | 27.4% |
| 1,500 | 約178.5万 | 約165.0万 | 約105.0万 | 約1,051.5万 | 約87.6万 | 29.9% |
| 2,000 | 約190.5万 | 約300.0万 | 約153.0万 | 約1,356.5万 | 約113.0万 | 32.2% |
早見表の読み方——3つのポイント
手取り早見表を正しく活用するためのポイント
- 控除率は年収とともに上昇する:年収200万円で約19%の控除率が、年収1,000万円では約27%に達します。累進課税と社会保険料の増加が主因です。
- 年収400〜500万円の壁:このラインを超えると所得税率が10%区分に入り、所得増に対する実質的な手取り増加率が低下します。昇給しても手取りの伸びが鈍化する「見えない壁」です。
- 社会保険料が最大の控除項目:年収700万円以下では、社会保険料が所得税+住民税の合計を上回ります。手取りを増やすには、社会保険料の仕組みを理解することが税金以上に重要です。
月収(額面)→手取り 換算早見表
年収ベースではなく月収ベースで手取りを知りたい方のために、月収額面から手取りを換算できる早見表も用意しました。
| 月収(額面) | 手取り月額(目安) | 年収換算 | 年間手取り |
|---|---|---|---|
| 18万円 | 約15.2万円 | 約216万円 | 約182万円 |
| 20万円 | 約16.5万円 | 約240万円 | 約198万円 |
| 23万円 | 約18.5万円 | 約276万円 | 約222万円 |
| 25万円 | 約20.0万円 | 約300万円 | 約240万円 |
| 28万円 | 約22.3万円 | 約336万円 | 約268万円 |
| 30万円 | 約23.8万円 | 約360万円 | 約286万円 |
| 35万円 | 約27.5万円 | 約420万円 | 約330万円 |
| 40万円 | 約31.0万円 | 約480万円 | 約372万円 |
| 50万円 | 約38.0万円 | 約600万円 | 約456万円 |
早見表を家計管理に活かす方法
手取り早見表は単なる数字の羅列ではなく、家計の設計図として活用できます。たとえば年収400万円・手取り月額約26.4万円の場合、家賃は手取りの30%以内(約7.9万円)、食費は15%(約4万円)を目安に予算を組むと無理のない家計運営が可能です。
また、転職や昇給の判断材料としても有効です。年収500万円→600万円の昇給で月の手取り増加は約5.8万円。この5.8万円をすべて消費に回すのではなく、その半分を貯蓄や投資に回せば、10年で約350万円の資産形成が可能になります。
手取り早見表の数値は実際の給与明細と完全に一致しますか?
扶養家族の有無、住んでいる市区町村(住民税率の差異)、健康保険組合の料率、介護保険の有無(40歳以上)などにより変動します。早見表はあくまで目安としてご活用ください。
賞与(ボーナス)が含まれる場合の手取り計算方法は?
賞与の手取りは、賞与額から社会保険料(約15%)+所得税(賞与額に応じた源泉徴収率)が控除された金額です。年収が増えると住民税も増えるため、賞与込みの年収で早見表を参照してください。
年収が同じでも手取りが違うのはなぜですか?
社会保険料は標準報酬月額に基づくため、月収の高低差で保険料が変動します。また扶養家族の有無、住宅ローン控除やiDeCoなどの所得控除の利用状況によって所得税・住民税が大きく変わります。
手取り早見表の計算に含まれない控除はありますか?
財形貯蓄、社内預金、労働組合費、共済掛金など、会社独自の控除項目は含まれていません。実際の手取りは早見表より若干少なくなる場合があります。