残業150時間——過労自殺に至るまでに脳と心で何が起きているのか

150時間の残業。1日5時間の超過勤務を30日間。睡眠時間はおそらく4時間を切っている。朝、目が覚めても疲れが取れていない。会社に行くのが怖い。でも行かないともっと怖い——この悪循環の中で、人の心は少しずつ削り取られていきます。

過労自殺は「突然の出来事」ではありません。数ヶ月にわたるプロセスの終着点です。ここではそのプロセスを精神医学的・社会医学的に可視化し、防ぐために何ができるかを真摯に考えます。

150時間が脳に与えるダメージ——睡眠剥奪の神経科学

1日5時間の残業を続けると、睡眠時間は確実に5時間未満にまで削られます。ここで重要なのは「睡眠不足がうつ病を引き起こす」という因果の方向性です。かつては「うつ病だから眠れない」と考えられていましたが、今では「睡眠不足がうつ病の原因になる」という逆方向の因果が確立しています。

睡眠時間が6時間未満の状態が2週間続くと、前頭前野（理性・判断・感情制御を司る）のグルコース代謝が低下し、扁桃体（恐怖・不安を司る）の活動が亢進します。つまり「冷静に考えられなくなり、恐怖や不安が増幅される」状態です。この状態での仕事は、ミスを招き、ミスが自己嫌悪を生み、自己嫌悪がさらなる睡眠不足を招く——典型的な悪循環です。

150時間の残業代——基本給を超え

る異常値

時給1,500円で残業代だけで31.5万円——これは基本給（月給25万円）を上回る異常な数字です。つまり「残業代で生活が成り立っている」状態であり、経済的理由から抜け出せない構造がここにあります。

過労自殺を防ぐために——職場でできる具体的介入

同僚が150時間残業していることに気づいたら、あなたにできることがあります。「大丈夫？」ではなく「明日、一緒に産業医に相談に行こう」と具体的に声をかけること。「休んだほうがいいよ」ではなく「今日はもう帰ろう。残りの仕事は明日みんなで分担する」と現実的な解決策を示すこと。そして何より、「あなたが倒れたら、私たちは悲しい」と率直に伝えること。

自殺予防の研究では、単なる励ましよりも「具体的な行動への同行」と「情緒的なつながりの表明」が効果的であることが示されています。

よくある質問

150時間残業で自殺未遂をした場合、労災は認められますか？

精神障害の労災認定基準に照らして判断されます。150時間は1ヶ月160時間超の基準に達しませんが、前月も120時間以上だった場合は2ヶ月連続120時間超の基準に該当し、認定される可能性が高まります。自殺未遂の場合は「自殺行為そのもの」ではなく、その原因となった精神障害（うつ病等）が業務起因性ありと認められるかがポイントです。

同僚が「死にたい」と言っています。どうすればいいですか？

まず「死にたい」という言葉を軽視しないでください。これは重要な救助信号（SOS）です。対応手順：(1)安全を確保する（一人にしない）、(2)専門家につなぐ（いのちの電話 0120-783-556、よりそいホットライン 0120-279-338）、(3)上司ではなく、まず医療機関（精神科・心療内科）への受診を促す、(4)あなた自身がすべてを抱え込まず、複数人でサポートする。絶対に避けるべきは「頑張れ」「気のせいだ」という否定や励ましです。

150時間残業している人が突然休み始めたら？

突然の欠勤は危険信号です。うつ病の重症化や自殺企図の前触れである可能性があります。すぐに電話や直接訪問で安否を確認してください。応答がない場合は警察（110番）に連絡し、「安否確認」を依頼することも検討してください。休み始めた＝回復に向かっているとは限らず、むしろ「決断したあとの静けさ」である可能性も警戒すべきです。

会社に過労自殺の責任を問えますか？

遺族は使用者の安全配慮義務違反（労働契約法第5条）を根拠に損害賠償請求ができます。150時間もの残業を常態化させていたこと自体が義務違反の有力な証拠です。特に、健康診断で異常を指摘されていた、休職歴がある、同僚や家族が会社に相談していたなどの事実があれば、会社の過失はより認定されやすくなります。賠償額は数千万円〜1億円超（電通事件参照）。