ボーナスの手取り計算——控除のしくみと実際の振込額を読み解く

ボーナス手取りの基本式——引かれるものは3つだけ

結論から言うと、ボーナスから差し引かれるのは以下の3つです。

つまり、ボーナスの手取りは「額面 × 0.80〜0.85」でざっくり計算できます。ただしこれはあくまで目安。前月の給与額によって所得税の源泉徴収率が変わるため、同じボーナス額でも手取りは人によって数千円〜数万円変わります。

具体例で見る——ボーナス100万円の手取り計算

もっともわかりやすい例として、額面100万円のボーナスで計算してみましょう。前提として、前月の給与（社会保険料控除後）が35万円のケースを想定します。

この例では手取り率が約76.5%と、目安の80%を下回りました。これは所得税の源泉徴収率が前月給与の影響で高めに出たケースです。実際には年末調整で還付される可能性が高く、年間トータルでは手取り率80%超に落ち着くことがほとんどです。

社会保険料の上限——高額ボーナスほどお得になるカラクリ

ボーナスの社会保険料には上限があります。厚生年金の標準賞与額は1回のボーナス支給につき150万円が上限。つまり250万円のボーナスでも、年金保険料は150万円分（約137,250円）しかかかりません。

健康保険の標準賞与額は年度累計で573万円が上限。夏冬2回で合計600万円のボーナスなら、573万円分までしか健康保険料はかかりません。

この上限制度のおかげで、高額ボーナスになるほど手取り率は上昇します。200万円のボーナスなら手取り率は約83%、300万円なら約87%に達することもあります。

ボーナス手取り計算のよくある疑問

ボーナスの社会保険料は月給と同じ計算ですか？

基本的な料率は同じですが、計算のベースが異なります。月給は「標準報酬月額」、ボーナスは「標準賞与額」を使います。標準賞与額はボーナス支給額から1,000円未満を切り捨てた金額で、これに各保険料率を掛けます。厚生年金は1回150万円、健康保険は年度573万円の上限がある点が月給との大きな違いです。

ボーナスにかかる住民税はいつ引かれる？

ボーナスから住民税は差し引かれません。住民税は前年の所得に基づいて翌年6月から月給から天引きされるため、ボーナス時の控除には含まれていません。これは誤解が多いポイントです。

ボーナスの源泉所得税を取り戻す方法はある？

年末調整で自動的に精算されます。ボーナス時に源泉徴収された所得税が多すぎた場合、12月の給与で還付されるか、翌年1月の給与で調整されます。住宅ローン控除や医療費控除を受けている人は、さらに確定申告で追加還付を受けられる場合もあります。

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